全国で増加するフィットネスクラブの収益構造と従業員の平均給料を分
フィットネスクラブ、全国民が年に2回は利用している。夏本番を控え、「ちょっと、スリムに」と思っている人は多いはず。ダイエットやメタボ対策、健康増進で真っ先に思い浮かべるのはフィットネスクラブだ。消費カロリーが表示されるカラオケでひたすら歌う、と考える人もいなくはないだろう。上場企業は限られるが、フィットネスクラブやカラオケ事業を展開している各社の収益構造や給料を見てみよう。08年度のフィットネスクラブ市場規模は2941億円（1024事業所売上高合計）。会員は276万人で、利用者延べ人数は何と約2億人。全国民が年に2回は利用している計算になる。一方、フィットネスクラブの従業者は正社員が6998人、パート等が2万9417人で計3万6415人。正社員・パートを問わずインストラクターやトレーナーは3万448人。フィットネスクラブで働く人の8割以上がインストラクターやトレーナーである。そのフィッネスクラブ最大手は、コナミスポーツ＆ライフ。同社はゲームソフトのコナミの子会社で、06年に上場を廃止。明治製菓（明治スポーツプラザ）やJR東日本（JR東日本スポーツ）、大和ハウス工業（日本体育施設運営）、岐阜県が拠点のスーパー、バロー（アクトス）なども子会社で展開しているが、いずれも未上場。上場企業組は、セントラルスポーツ、ルネサンス、メガロス、東祥。■フィットネスクラブの収益構造では、フィットネスクラブの収益構造を具体的に見てみよう。たとえば、ルネサンス。同社はインキ世界トップのDIC（旧大日本インキ）系列で、三菱地所の子会社リーヴ・スポーツを吸収合併している会社だ。そのルネサンスは09年3月期、運営受託を含めて107クラブを展開。会員約33万人を要して355億円の売上高を計上している。一方経費は、インストラクター等人件費が105億円。それに委託人件費や管理部門等従業員関連人件費、役員報酬・賞与を含めると人件費関連の総額は119億円に達する。売上高に占める人件費関連の割合はおよそ34％だ。逆に言えば、利用料金の3割強がインストラクター代ということ。そこから、従業員の平均年間給与487 万円、社内取締役平均年収1453万円、社外取締役480万円となっている。
